御本堂を地震から守る
土壁、貫、足固め、差鴨居の粘りを
耐震力として評価する
「伝統構法」による耐震診断を行います。
耐震力として評価する
「伝統構法」による耐震診断を行います。
菅野企画設計の耐震診断
66万円（税込） (※)
※調査が2日に及ぶ場合は99万円(宿泊費・消費税込)
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- 1先ずは、本堂を見せてもらいます
- ご連絡をいただければ、こちらからお寺に伺います。現況を見せていただきながら、耐震診断の方法や予想される補強工事の内容などをお話しします。
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- 2現況調査に伺います
- 耐震診断をご依頼いただきますと、弊社スタッフが４人でお寺へ伺います。日帰りの場合は一日かがりで、一泊調査の場合は到着日と翌日半日をかけ現況調査を行います。間取りを調べ、柱の傾きを測り、耐震要素を記録します。さらに、小屋裏、床下の状況を写真に収めます。
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- 3「耐震調査報告書」を作成します
- 事務所に戻り、調査した内容を整理し、耐震診断の計算を行います。その結果を「耐震診断報告書」にまとめます。調査から約１か月後に完成します。この報告書には、簡単な補強方法の提案も添付します。
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- 4お寺へ報告に伺います
- 「耐震診断報告書」を説明するためにお寺へ伺います。工事費の概算を口頭でお伝えすることもできます。希望があれば、プロジェクターを使って主だった檀家の皆様にもご説明します。
- 5補強工事の着手が決まったら
- 補強工事の着手が決まり、設計監理契約を締結していただいた時は、耐震診断料を設計料に充当します。耐震診断を終えてから、数年後でも構いません。尚、一般的な木造本堂の耐震補強工事の設計監理料は建築工事費の7.5％が目安です。
※調査が2日に及ぶ場合は99万円
(宿泊費・消費税込)
※鉄筋コンクリート造の場合や移動で新幹線等を利用する場合はお見積り致します。
まずは「正確な」耐震診断から！
- タダほど高いものはない
「本堂を耐震補強しよう」と盛り上がり、建設委員会を立ち上げる。そして、複数の工事会社に相談をかける。
すると…無料で調査をして、工事費も見積もってくれる。ところが…A社は1000万円、B社は5000万円、C社は8000万円。
どうしてこんなに違うの!!?
「さて、どの工事会社に頼みましょうか」と建設委員会で相談をする。
すると…
「安い方がいいでしょう」
「いや、それは危険ですよ」
「でも、あの建設会社は
お寺をたくさん建てていますよ」
「しかし…」
建設委員の間で意見が分かれる。人間関係にまで亀裂が生じ、せっかく盛り上がった話が下降線。そして、頓挫。実は、こんなお寺がたくさんあるのです。
- まずは耐震診断
-
どうしてそんなことになるのか？それは順序を間違えているからです。
最初に本堂の現況を調査し、耐震診断を行なう。
診断の結果に基づいて、耐震補強の設計、工事費の見積りとひとつひとつ作業を進めていくのが正しい順序です。
住宅では耐震診断を行うのに、どうして御本堂では省くのですか?
ただ…
木造本堂を正確に調査し、伝統構法による耐震診断できる建築士は限られています。
本社 TEL.0586-84-2003
関東 TEL.045-264-9160菅野企画設計までお電話ください。
菅野（すがの）企画設計までお電話ください。
伝統構法で耐震補強
- 耐震補強工事は無法状態！
- 建物を新築する時は、建築工事に先立ち、国が認定した審査機関に「建築確認申請」を提出する必要があります。ところが、耐震補強については、その義務がありません。ということは・・・どんな根拠に基づき、どんな補強をするのか？は設計を依頼した設計事務所、または建設会社に委ねることになります。
- 建築基準法の「平屋建て木造」は、
住宅が対象です。 - 「大丈夫です。建築基準法に平屋建て木造の構造規定がありますから、それに従います」
しかし・・・本堂は住宅に比べて柱や梁が太く、壁は土塗り、軒の出も深い。
つまり重いのです。住宅の基準を本堂に採用するのは危険です。
- JSCA（一般社団法人 日本建築構造
技術者協会 関西支部）関西でダブル
チェック！ - 菅野企画設計は構造計算に、土壁や貫・差し鴨居・足固めの粘りを耐震力として生かす「限界耐力計算法」を使います。現在、木造建築に関する「限界耐力計算」をチェックでき、最も信頼がおける組織はJSCA関西なので、社内で作成した計算書は必ずダブルチェックをしてもらいます。
- 工事の前と後に
常時微動測定を行います。 - 「耐震補強工事は本当に効果があったのだろうか？」
菅野企画設計では、工事の前と後に「常時微動測定」を実施し、補強工事の効果を数値で把握します。現在は、岐阜県立森林文化アカデミー小原教授に測定方法の指導や解析の指導を受けるとともに、データの蓄積を進めています。
- 土壁の粘りを生かした補強方法
- 地震がおきると柱が揺れる。すると土壁は、その柱と一緒に変形しながら地震力を減衰させる。つまり「柔よく剛を制す」。日本建築には、そんな耐震補強が可能です。しかし、この方法を採用するには、構造をよく調べることが必要です。この補強の利点は、傾いても倒壊しにくいことと、経済的なこと。欠点は、構造計算できる建築士が限られていることです。
